D2Cは世界的に大きな成長を遂げているマーケティング手法です。
日本での注目度が高まっているのも当然で、既にD2Cで大きな成果を上げている企業もあれば、これからD2Cにチャレンジをと考えている会社もあることでしょう。時代背景にマッチしているD2Cですが、D2Cを実際に行うとなれば大変です。
大きなリターンを得られるものではありますが、リソースも必要になりますので、リソースがないからこそD2Cを始めることができない会社もあるのではないでしょうか。そこでD2Cはどれだけ大変なのかや、D2Cを始めるにあたって心強い代行サービスについてもご紹介します。

D2Cとは？

D2Cとは直接販売を意味する「direct to Consumer」の頭文字を取ったものです。
目的はこれまで同様、商品・サービスを購入してもらうことではありますが、目的に至るまでのプロセスはこれまでのビジネスとは少々異なります。
これまでのビジネスは、物を売る時には宣伝を行いました。
宣伝規模はそれぞれ異なりますが、どのような形の宣伝もいわば製造・販売社側から顧客に対して一方的な情報発信でした。
例えば宣伝の中で顧客と販売会社が直接コミュニケーションを取る場は設けられていませんでした。
開発・販売会社の宣伝を見た顧客は、買うか・買わないかの判断し、買うと判断した顧客は商品を購入する。これが従来の一般的なビジネスモデルでした。しかしD2Cは一方的な宣伝ではなく、宣伝に加えて顧客とのコミュニケーションを実践します。
例えばサイトで商品を販売するのであれば、商品の魅力を紹介するページを用意するだけではなく、訪問者に対してチャットで疑問がないか販売者側から呼びかけたり、一度商品を購入してくれたことがある顧客に対してはメールでその後の商品の調子はどうか、今度期待する機能などを問いかけるなど、売れるまで待つのではなく、さらには販売して終わりではなく、売るため、さらには売れた後にも顧客と積極的にコミュニケーションを取り、商品やサービスの販売を通して会社そのものに対して興味を持ってもらう手法がD2Cです。
従来の方法では商品やサービスだけに興味を持ってもらう形でした。
そのため、なかなか後が続きませんでした。
しかしD2Cの場合、「その後」の付き合いもありますので新商品に対して積極的に興味を持ってもらえる可能性もあります。
D2Cは自社そのものに対しての興味を高める手法でもありますので、その後の自社の動向にも注視してもらえるのです。
いわば自社の理解者・ファンを育てることこそ、D2Cのテーマです。

D2Cにおける主な３つの代行サービス

D2Cは多大なリソースが必要とされます。
特に規模が大きなものであればあるほど、より大きなリソースを必要とします。
その点もまた、D2Cにチャレンジしたいものの、なかなか一歩を踏み出せないでいる会社が多い理由の一つですが、実は代行サービスも多々登場していますので、すべてを自社で行う必要は低下しています。
必要な部分のみ自社で行い、その他の部分は代行サービスに依頼している会社もあれば、代行サービスに依頼し、対応していない部分のみを自社で行っている会社もあります。
このように、代行サービスを上手く活用することもD2Cには欠かせないことです。それでは具体的にどのような代行サービスがあるのかをご紹介しましょう。

物流代行

物流代行とは、商品が売れた際の物流の代行業務です。
一般的に、WEB上で物が売れた場合、相手の元まで発送する必要がありますが、発送業務は少々面倒です。
決して難しい作業ではありませんが、手間がかかりますし、ましてや件数が多ければ大きな手間となります。
しかし、行わなければ購入者・顧客の手元まで商品・サービスを届けることができません。
そこで物流代行です。
商品が購入された際の物流業務を代行するサービスです。
D2Cの中でも日用品や消耗品など、多くの商品を販売するタイプのビジネスモデルの業者が利用する機会の多い代行サービスです。
特に自社で倉庫を持っていない会社の場合、倉庫そのものを借りることで、商品購入者が表れたら借りている倉庫からそのまま発送。
その際の作業は代行業者が行いますので手間がかかりませんが、売れた数はコンピューターで把握できますので、わざわざ倉庫・現場まで足を運ぶ必要がありません。仕分け・ピッキングや包装まで対応している物流代行サービスもありますので、D2Cにおける物流面の負担を軽減してくれることでしょう。
ただし物流代行サービスも多数登場しており、それぞれ提供する業務が異なりますので、物流代行サービスを選ぶのであればどこまでを業務領域とする物流代行サービスなのかを確認しておく必要があります。

運営代行

サイトの運営代行です。
D2Cの肝となるのはECサイトですが、ECサイトの運営は手間がかかります。
特に扱う商品が多いECサイトの場合、扱う品目数分のコンテンツが必要になりますし、それぞれの商品・サービスに対して問い合わせが来ることも珍しくありません。売り切れや販売終了となった商品をいつまでもサイトに掲載しておくわけにはいきませんし、これから販売する新商品に合わせてサイトを制作・公開するなど、ECサイトにとってサイト運営はビジネスの生命線です。
しかし、いくつもの商品を取り扱っている場合全てのサイト運営を行うことは現実的に難しいので、いくつかのサイト運営を代行業者に任せたり、あるいはサイト運営を運営代行業者に任せることでより確かなサイト運営を期待するケースもあります。
先にもお伝えしましたが、D2Cはサイト運営が肝となります。
そのため慣れていない人がサイト運営し、失敗してしまう可能性もあります。
問い合わせを無視したり、あるいは失礼な応対をしたり。ただ単に「失敗した」で済めばまだよい方で、場合によっては炎上騒動に発展しかねません。
アカウントを間違えて投稿したり、あるいは相手を間違えて返信したり、返信内容が少々挑発的だったり。
これらの行為は個人であれば問題ないかもしれませんが、サイト運営者としては会社の評判を低下させかねませんので、リスクヘッジの一環としてサイト運営を代行業者に任せるケースもあります。

販売代行

D2CはECサイトが肝だとお伝えしましたが、ECサイトをどのような形で運営するのかも選択肢の一つです。
その選択肢の一つが販売代行です。
販売代行サービスを依頼すれば、自社の商品・サービスの販売を任せることができます。
先にもお伝えしましたが、ECサイトの運営は手間がかかるものですが、自社でしっかりと行いたいと思っている会社も多いです。
むしろその点を省略・簡略化してしまうと顧客のことを把握できません。
しかし、販売そのものは面倒、あるいは他に任せるケースもあります。
特に実店舗がある場合、販売は人員の確保も必要になりますので、小さい会社の場合、リソースが負担となります。
販売代行に関しては大きく2種類に分類できます。
一つは販売のみ代行サービスに依頼し、販売以外は自らで手掛けるものです。
この場合、運営や戦略立案等は自らで行い、販売面のみ販売代行サービスを依頼する形です。
もう一つは販売業務そのものを任せるケースです。
商品・サービスやサイトは既に用意されているので、販売業務だけを依頼するパターンです。
後者の場合、いわば丸投げになりますので、自社のリソースを大幅に削減できます。
ただし、自社がノータッチになりますので商品や顧客の状況をデータでのみ把握する形となります。

D2C代行のおすすめ企業をご紹介

D2Cは決して全て自社で行わなければならないと定められているものではありません。
リソースの削減、あるいはノウハウの構築等、目的によっては代行サービスを活用した方が良いケースもあります。
そこでD2Cの代行業者の中からおすすめの業者を2つほどご紹介しましょう。

株式会社いつも

D2Cの代行だけではなくECサイトの支援を行っている会社です。
マーケティングや成長支援、さらには人材育成まで行っている会社で、契約件数は10,000件以上（※2022年2月時点）に上るなど、豊富な実績を持つ業者です。
株式会社いつもの特徴として、業態に合わせての支援を用意している点です。
楽天市場やAmazon等、大手ECショップでの支援方法から、自社サイトや自社ECサイトでのサポート方法まで状況に合わせての支援が可能です。D2Cに関しては立ち上げ運営代行まで行っています。既存チャンネルとの関係を崩さずにD2C専用のバックオフィス一体型の支援を実践。戦略策定からサイト構築、広告運用から受注処理、カスタマーサｐ－トまでワンストップで提供しています。

株式会社三協

主にECやD2Cの物流代行サービスを行っている業者です。
物流のIT化を積極的に展開し、倉庫内をデジタル管理しています。
複数のECモールの多店舗展開と在庫を一元管理やオーダーメイドタイプのシステム構築などを提供。
受注管理や発送代行まで行っているだけではなく、返品にも対応しています。
また、基幹システムやショッピングモール系のシステムとの連携が強い点も特徴。
既に他のシステムを導入している会社も、株式会社三協に任せることが可能です。
いわば物流に関する専門家になりますので、物流面でのサポートを考えている会社にピッタリの代行業者です。

まとめ

D2Cは必ずしも自社ですべてに取り組まなければならないものではありません。
代行業者も多々登場していますので自社ではできないことを代行業者に依頼したり、代行業者にある程度任せ代行業者が対応していない点を自社で行うなど、代行業者を上手く活用することでリソースを効率的に使うことが可能です。
大きな会社であればリソースも多々あることでしょう。
しかし小さな会社の場合、リソースの捻出だけでも大きな負担となるものです。しかし代行サービスを活用すればリソース不足を解消できますので、D2Cには興味があるけど自社ですべてを行うのは難しいと考えている会社は代行業者の利用を視野に入れるのもよいでしょう。